DCF法による計算の基本~残存価値ってなに?

会社は(倒産しない限り)永続的にキャッシュフローを生み出します。

ところが、一般に、事業計画は3年から5年のスパンで作成されます。

すると、事業計画のみでは、計画期間終了後のキャッシュフローを企業価値に織り込むことができません。

どうすればよいのでしょうか?

カギになるのが残存価値の概念です。

残存価値とは何か?

DCF法は事業計画をもとにキャッシュフローを見積もり、現在価値に割り引いて企業価値を算定しますが、企業は永続的にキャッシュフローを生み出しますから、計画期間以降のキャッシュフローを別途見積もる必要があります。

これが残存価値(Terminal Value、TV)です。

DCF法における残存価値は、企業価値の大半を占めるため、重要度の高い項目です。

今回は、この残存価値の計算方法について、2段階に分けて見ていくことにしましょう。

残存価値の計算方法

残存価値は以下の算式により計算します。

残存価値(TV)= 予測最終年度の次年度のキャッシュフロー ÷ 割引率(r)

次年度のキャッシュフロー(分子)は、計画最終年度のキャッシュフローにもとにしますが、残存価値の計算は長期(理論的には無限期間)のキャッシュフローを考慮に入れますので、一般的には下記の仮定を置きます。

  • 運転資本は一定に収束する ⇒ 運転資本の増減はゼロ
  • 減価償却費と設備投資額は均衡する ⇒ 減価償却費―設備投資額=ゼロ

以上の仮定のもと、前回の設例で計算すると、

TV=最終年度の税引後営業利益878 ÷ 割引率6.0% = 14,633
※運転資本の増減=ゼロ、減価償却費-設備投資額=ゼロ のため、キャッシュフローは税引後営業利益と一致

となります。

残存価値を現在価値に割り引く

上記TVは計画期間最終年度を基準に計算していますので、その数値は将来価値を表しています。

そこで、これを現在価値に引き直すため、割引計算を行います。

計算式は以下のとおりです。

TVの現在価値=14,633÷(1+6.0%)^3=12,292

現在価値計算のまとめ

前回からの現在価値計算をまとめると、下表のようになります。

  1年目 2年目 3年目 残存価値
FCF 175 812 503 14,633
WACC 6.0% 6.0% 6.0% 6.0%
現価係数 0.943 0.890 0.840 0.840
PV 165 723 423 12,292
合計       13,603

これで、キャッシュフローの割引現在価値の計算ができました。

最終的な目的である、株主資本価値(株式価値)の計算まで、あと一息です。

 

次回は、株主資本価値の計算に必要な最後のステップ、非事業用資産と有利子負債の調整計算について説明します。

(それではまた。)

 


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ABOUTこの記事をかいた人

東京都世田谷区で開業している公認会計士・税理士です。大手監査法人、M&Aコンサル、税理士法人を経て2016年9月に独立開業しました。妻と息子の3人暮らし。海外サッカーと囲碁が大好き。英語、数学を勉強中。 ブログでは、税務・会計の話題や仕事術、日々の出来事などを気ままに綴ります。