会社は（倒産しない限り）永続的にキャッシュフローを生み出します。
ところが、一般に、事業計画は3年から5年のスパンで作成されます。
すると、事業計画のみでは、計画期間終了後のキャッシュフローを企業価値に織り込むことができません。
どうすればよいのでしょうか？
カギになるのが残存価値の概念です。
残存価値とは何か？
DCF法は事業計画をもとにキャッシュフローを見積もり、現在価値に割り引いて企業価値を算定しますが、企業は永続的にキャッシュフローを生み出しますから、計画期間以降のキャッシュフローを別途見積もる必要があります。
これが残存価値（Terminal Value、TV）です。
DCF法における残存価値は、企業価値の大半を占めるため、重要度の高い項目です。
今回は、この残存価値の計算方法について、2段階に分けて見ていくことにしましょう。
残存価値の計算方法
残存価値は以下の算式により計算します。
残存価値（TV）＝ 予測最終年度の次年度のキャッシュフロー ÷ 割引率(r)
次年度のキャッシュフロー（分子）は、計画最終年度のキャッシュフローにもとにしますが、残存価値の計算は長期（理論的には無限期間）のキャッシュフローを考慮に入れますので、一般的には下記の仮定を置きます。
- 運転資本は一定に収束する ⇒ 運転資本の増減はゼロ
- 減価償却費と設備投資額は均衡する ⇒ 減価償却費―設備投資額＝ゼロ
以上の仮定のもと、前回の設例で計算すると、
TV＝最終年度の税引後営業利益878 ÷ 割引率6.0% ＝ 14,633
※運転資本の増減＝ゼロ、減価償却費－設備投資額＝ゼロ のため、キャッシュフローは税引後営業利益と一致
となります。
残存価値を現在価値に割り引く
上記TVは計画期間最終年度を基準に計算していますので、その数値は将来価値を表しています。
そこで、これを現在価値に引き直すため、割引計算を行います。
計算式は以下のとおりです。
TVの現在価値＝14,633÷（1+6.0%)^3＝12,292
現在価値計算のまとめ
前回からの現在価値計算をまとめると、下表のようになります。
| 1年目 | 2年目 | 3年目 | 残存価値 | |
| FCF | 175 | 812 | 503 | 14,633 |
| WACC | 6.0% | 6.0% | 6.0% | 6.0% |
| 現価係数 | 0.943 | 0.890 | 0.840 | 0.840 |
| PV | 165 | 723 | 423 | 12,292 |
| 合計 | 13,603 |
これで、キャッシュフローの割引現在価値の計算ができました。
最終的な目的である、株主資本価値（株式価値）の計算まで、あと一息です。
次回は、株主資本価値の計算に必要な最後のステップ、非事業用資産と有利子負債の調整計算について説明します。
（それではまた。）
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